自己資本比率

貸借対照表の総資産に占める資本勘定の比率です。一般的には高比率ほど健全な財務体質といえます。

計算式

【（総資本－他人資本）÷総資産×１００】

自己資本比率の特徴

内部留保の状況を示す指標であり、過去の収益蓄積を示す重要な指標のひとつです。一般的にこの指標が高いことは貸借対照表上の負債が少なく（外部依存度が低い）、過去の利益蓄積が多い（自己資金での調達力が高い）ことを意味しており、逆に低い場合には負債が多く（外部依存度が高い）、過去の利益蓄積が低い（自己資金での調達力が低い）ことを意味しているという特徴があります。

TSRの視点

企業側にとって、自己資本比率は数ある経営指標の中でも重要度の高いもののひとつです。重要視される要因としては計算が容易という点と、金融機関も融資の際に考慮することがあげられます。平均値については業種によって様々ですが、一般的に製造業、サービス業は高く、小売業、不動産業は低いといわれています。安定性という点を考慮すると30%がひとつの目安となりますが、上積みすればするほど好ましい指標です。また、自己資本がマイナスの場合は債務超過と呼ばれ、即座の改善が望まれる状況にあり、厳しい状況である場合が多いです。実際に倒産した企業をみても債務超過や極めて自己資本比率が低い（実質債務超過の状況）であることが多々あり、こういった企業を事前に見抜くための重要な指標といえます。

用語一覧へ